Google当局が行う2つの調節。被リンク緩和・被リンク引締め、コンテンツ緩和・コンテンツ引締め

Google検索エンジンは「中長期的な検索結果の品質向上」や「中長期的な検索結果の品質維持」のために色々と水面下で「順位調節」を行っております。
この順位調節を「Google当局」はどのような手段で行っているのか「知る」事がGoogle SEO上は重要となります。
順位を調節する手段は多数存在しますが、その中でも特に大きな影響を与える調節手段が2つあります。

それが「コンテンツ調節」と「被リンク調節」です。
コンテンツ調節は、「コンテンツ緩和」「コンテンツ引締め」から成り、被リンク調節は「被リンク緩和」「被リンク引締め」から成ります。
この「コンテンツ」と「被リンク」周りの職人的な調節を行う事で、Google検索エンジンは「順位を調節」し、「中長期的な検索結果の品質向上」と「中長期的な検索結果の品質維持」を実現しております。

「Google SEO対策」周りの情報を昔から収集している方々であれば、「パンダ」(パンダアルゴリズム,パンダアップデート)や「ペンギン」(ペンギンアルゴリズム,ペンギンアップデート)という言葉は聞いた事があると思います。
このパンダとペンギンはGoogle検索エンジンきってのエース級の「調節屋」です。
では、ここでGoogleSEOを長年かじっている方々に質問です。

「Googleの『パンダ』という名の『調節屋』は具体的には何を調節しているのでしょうか?」
「Googleの『ペンギン』という名の『調節屋』は具体的には何を調節しているのでしょうか?」

上述の文章の流れから、だいたい察しはつくと思いますが、Googleの「パンダ」という調節屋は「コンテンツ調節」を担っております。
「パンダ」はGoogle社の「取締役」(director=意思決定を担う)でも「執行役」(officer=意思決定した内容の実現を担う)でもありませんが、「パンダ」にも「調節役」という名の「役」がございます。
Googleパンダの肩書は、「Google検索エンジン コンテンツ調整役 パンダ」といったところでしょうか^^。

Googleの「ペンギン」という調節屋は「被リンク調節」を担っております。
「ペンギン」はGoogle社の「取締役会長」(最高意思決定責任者=意思決定トップ)(chairman of the board of directors)でも「最高執行責任者=執行トップ」(chief executive officer ※CEOの訳は最高経営責任者では無く正確には”最高経営執行責任者”)でもありませんが、「ペンギン」にも「調節役」という名の「役」がございます。
Googleペンギンの肩書は、「Google検索エンジン 被リンク調節役 ペンギン」といったところです。

「ペンギンの調節対象は被リンクだけでは無い!!」という声もあろうかと思いますが、それは百も承知です。
当SEO情報ブログは「Google SEOおたく」向けにSEO情報を発信しておりません。
当SEO情報ブログが想定している読者方にGoogle SEOを理解して頂く事を目的にSEO情報を発信しておりますので、余計な情報を全てばっさりと切り捨てて話を複雑にせず「シンプル」にするように努めておりまます。
ですので、ペンギンは被リンク調節屋でよいのです。

Google当局の2大エース「パンダ」と「ペンギン」を「分かり易く」しますと、「パンダ=コンテンツ調節屋」「ペンギン=被リンク調節屋」となります。
このように理解しておいて頂ければ間違いはございません。
この2匹の動物はインターネットの要である「コンテンツ」と「被リンク」の調節(引締め&緩和)を担いますので、対策URL・対策サイトの検索順位に多大な影響を及ぼします。

インターネット(International Network)というのは国家間を跨ぐ「国際的なネットワーク」の事です。
超がつくほど巨大で複雑な「ネットワーク」ですが、ネットワークである事にかわりはないため、一般的なネットワークと構成要素は同じです。
「ネットワーク」は「ノード」(Node=節点,こぶ)と「リンク」(Link=接続路,経路)という2つの要素で「構成」されております。
「ネットワーク=ノード+リンク」です。

頭の中に沢山の「こぶ」をイメージしてみてください。
そして、この沢山の「こぶ」間を「移動」(Flow)できるように「こぶ」間を「接続路」で結んで(繋いで)みてください。
「こぶA」「こぶB」「こぶC」「こぶD」という風に無数の「こぶ」を頭の中でイメージして頂くのが第一ステップです。

そして、これらの「こぶ」を線(接続路)で繋いでみてください。
「こぶA」と「こぶB」を線(接続路)で繋ぎ、「こぶC」と「こぶD」を線(接続路)で繋ぎ、「こぶA」と「こぶD」も線(接続路)で繋ぐ・・・、といった感じで頭のなかで「こぶ同士」を「テキトウ」に繋いでみてください。
これが第二ステップです。

そのようにして出来上がった「こぶ」と「線」(接続路)の一群が「ネットワーク」でございます。
これを国家間を跨ぐ世界規模で実現しているのが「インターナショナル・ネットワーク」(International Network)、つまりインターネット(Internet)でございます。
この「こぶ」を「Webページ」に置き換えて頂き、「線」(接続路)を「リンク」に置き換えて頂くと、頭の中で「インターネット」(国際規模のネットワーク)のイメージし易くなるのではないかと思います。

なお、この「こぶ」たる「Webページ」は、「オリジナル部分(コンテンツ)と共通部分(サイドバー等)」で構成されております。
Google SEOで重要になるのは、この内の「コンテンツ」(オリジナル部分)の方です。
ですので、「こぶ」を「Webページ」ではなく「コンテンツ」と捉えて頂く形でもよいと思います。

繰返しますが「ネットワーク」は、その規模の大小を問わず「ノード」(こぶ,Node)と「リンク」(接続路,Link)で構成されます。
ですので国際規模のインターネット(インターナショナル・ネットワーク)であっても、構成要素は「ノード」(こぶ)と「リンク」の2つでございます。
先程申し上げた通りでして、「こぶ」の中核は「コンテンツ」ですので、インターネットは「コンテンツ」と「リンク」で構成されているという風に捉えて頂くと、インターネットの全体像を俯瞰し易くなるのではないかと思います。

その2大構成要素たる「コンテンツ」と「リンク」を調節(引締め・緩和)しているのが、調節屋のGoogleパンダとGoogleペンギンです。
おさらいですが、「Googleペンギン=コンテンツ調節屋」、「Googleペンギン=被リンク調節屋」です。
このように捉えて頂くと二匹の「動物」(アルゴリズム)の重要度も分かって頂けるのではないかと思います。

この2匹が「エース級」の「動物」(アルゴリズム)である事は「明らか」でしょう^^:。
ですから、検索結果(順位)に多大な影響を及ぼすのです。

「Web世界」(=インターネット世界)における主要な新規集客手段の一つが検索エンジン集客(SEO集客)ですが、日本国内の検索エンジン市場で9割以上のシェアを握っているのはYahoo!とGoogleです。
そのYahoo検索エンジンの中身はGoogleですので、実質的にはGoogleが国内検索エンジン市場の9割以上のシェアを押さえている事になります。
そのため、「Web世界」における「新規集客」でコンテンツ調節役のGoogleパンダと、被リンク調節役のGoogleペンギンがWebサイト管理者(SEO対策者)の間で注目を集めている次第です。

Googleの検索エンジン市場シェアが非常に高いため、「Web世界」においてGoogleは非常に大きな「力」を持つに至っております。
その「力持ち」たる「Google」の2大エースが「Googleパンダ」と「Googleペンギン」です。
この2匹の「調節屋」の「Web世界」での影響力は「かなりのもの」です。

「リアル世界」で非常に大きな影響力を持つ調節屋としては「日銀当局」(中央銀行)を多くの経営者は思い出すと思います。
日銀当局は、金融政策として「金融緩和」「金融引締め」等の手段を通じて「通貨および金融の調節」を行います。
日銀が金融調節(金融引締め・金融緩和)を行いますと、日本経済に多大な影響を与え我々「企業」の業績にも甚大な影響(恩恵および被害)を与えます。
ですので、企業経営者の多くは日銀の動きに注視するのです。

ところで日銀は金融調節とやらで何を操作しているのでしょうか?
「マネタリーベース」です。
一昔前だと「金利」を操作しておりましたが、現在は「マネタリーベース」を操作しております。
現在の日本の状況・状態では、金利よりも「マネタリーベース」を操作した方が「経済に与える効果(影響)が大きい」というのが日銀の判断のようです。

短 期・一時的(数年程度)であれば日銀の金融政策・金融調節(金融引締め・金融緩和)の「力」で好ましい「景気」を「人工的に作り出す」事も可能なため、 「2%のインフレターゲット」「マネタリーベースの大幅拡大」等の情報が流れると経営者側は早々と「短中期的な経営対策」「戦略転換」に打って出ます。
ちなみに中長期的な好ましい「景気」を作り出すには、政府による「公共政策」(教育政策・文化政策・社会政策・環境政策・科学政策・経済政策・エネルギー政策・言語政策・外交政策・軍事政策など政府が行う全政策を含む)を通じた「全体最適化」が必要になります。

「日銀には金融政策を通じて短期的・一時的な(数年程度の)景気を人工的に作り出す能力があり」、「政府には公共政策を通じて中長期的な景気を作り出す能力がある」と覚えておいて頂くと「景気」周りの事が理解し易くなるかと思います。

よく新聞の見出しに「経済政策」なる言葉が登場し、経済政策が上手く行けば日本国家の未来は安泰みたいな書かれ方をしますが、現実にはそうはなりません。
経済政策は政府の行う「公共政策」の「構成要素の1つ」に過ぎません。
経済政策は、「教育政策・文化政策・社会政策・環境政策・科学政策・経済政策・エネルギー政策・外交政策・軍事政策・・・」等の諸政策の中の1つに過ぎません。

ですので、この経済政策だけで、世界における日本国家の「力」や「プレゼンス」を回復させて且つ右肩上がりで伸ばして行くような事はまず出来ません。
公共政策の「一部」に過ぎない「経済政策」だけに力を入れても「部分最適化」で終わってしまい、逆に日本国家の世界における「力」や「プレゼンス」の「低下」に繋がったりもします。

公共政策の「子政策」が「経済政策」です。
その経済政策の「構成要素の1つ」が「リアル世界」の日銀が担う「金融政策」です。
公共政策の「孫政策」が「金融政策」、経済政策の「子政策」が「金融政策」です。
「政策」も「ブランドアンブレラ」のように階層構造を成しておりますので、「公共政策>経済政策>金融政策」のような位置付けとなります。

「経済政策=財政政策+金融政策+規制政策+その他」という構成です。
政府の行う諸政策の中のほんの一部分を占めるに過ぎない孫政策の1つとして「金融政策」が存在しております。
ですので、中長期的な好ましい「景気」を「金融政策のみ」で「作り出す事はまず出来ない」のであります。

「いいや、金融政策で日本国家に有利な為替レートに誘導し固定化してしまえば中長期的な好ましい景気も実現できる」という反論もあるかもしれませんが、それはまず不可能です。
為替レートの一番大きな「太枠」は、国家間の「力」関係、世界における日本国家の「力」「プレゼンス」で決まってしまいます。
ですので、世界における「影響力」「力」が低下の一途を辿っている日本国家では金融政策による「好ましい為替レートの長期維持」など到底実現できません。
この世界における「力」「プレゼンス」の源泉になるのが「公共政策」です。

もちろん「短期公共政策」では駄目でして、「力」となり得るのは「中長期公共政策」や「長期公共政策」です。
基本的に「短期志向だと小事優先」「長期志向だと大事優先」という形に不可避的なってしまいますので、「長期志向」や「中長期志向」でないと「力そのもの」を伸ばす事は難しいのです。

「中長期公共政策」や「長期公共政策」に日本国家が集中していれば、日本国家の「力」は嫌でも拡大して(伸びて)行きますので、「金融政策」で中長期的な好ましい景気を作り出す事も期待できるようなります。
が、「短期公共政策」や「短中期公共政策」に集中している今の日本国家では、「金融政策」に中長期的な効果を期待する事はまず無理であります。

長い事「短期的」「目先的」な政策に集中して来た結果、日本国家の「力」の方は現在進行形で順調に低下中であります^^;。
この状態・状況下で、中長期的な効果を「金融政策に期待」など到底出来ません。
期待できるのは短期的効果、よくて短中期的効果です。

先程から「力」という言葉を使っておりますが、当SEO記事でいうところの「力」とは、物理学でいうところの「Power」(仕事率)の事であります。
物理学では”力=Force”ですが、トンケン経営研究所がいう「力」はForceでは無く「Power」の方ですので誤解なきよう宜しくお願い致します。

その「力」を右肩下がりで落としているのが現在の日本国家です。
この「右肩下がりの『力』低下」こそが、日本国家経営における最大の「問題」であると申し上げられます。
現国家経営トップ(総理大臣)には、右肩下がりを右肩上がりに変える国家経営、日本国家の「ターンアラウンド」(反転)を「期待」したいものです。

今の日本国家に必要なのは「成長戦略」では無く、「力」低下を「力」上昇に「反転」させる「ターンアラウンド戦略」の方であるとトンケン経営研究所は考えております。
今現在の日本国家は「成長戦略」がどうのこうのという「成長段階」には無く、それ以前の「ターンアラウンド段階」にあるというのがトンケン経営研究所の見解です。(現状認識・現状分析)

その点、「長期志向」のGoogle社はさすがです。
「長期志向」(大事優先)のChairmanエリックシュミット氏・CEOラリーページ氏・Presidentサーゲイブリン氏の3名でGoogle経営 陣の選任権・解任権の50%超を握る株式を所有し(Owner)、「長期経営」を可能とする土台を固めて順調に右肩上がりで「力」の伸ばしております。
「企業」の真の要である「Owner陣」(所有陣)を長期志向者で固め、その上で「企業」の「経営陣」の中の要である「Chairman」「CEO」 「President」も長期志向者で固めて押さえているわけですから、どうあってもGoogle社は「力」を「伸ばしてしまう」次第です。

Google社に必要なのは更に『力』を伸ばす「成長戦略」ですが、「力」を右肩下がりで落としている日本国家に必要なのは「ターンアラウンド戦略」の方かと思います。
Google社は「力」を志向し「力」に集中し、日本国家は「カネ」を志向し「カネ」(GDP等のカネで数値化された数字)に集中しているように、トンケン経営研究所の目には映っております。
「志向し集中しているもの」の「違い」が、Google社の「右肩上がり」と日本国家「右肩下がり」を「体現している」事に、どれくらいの人が気付いているのだろうかと思う今日この頃であります。

「下等なカネ」など追いかけず、「上等な力」を日本国家にも追いかけて頂きたいものです。
2000年代からトンケン経営研究所は「カネは重要では無い。力こそが重要なのだ」と申し上げておりますのが、そういう意味です。
「力」があれば「数字」(カネ・数字)を作り出す事は容易だという事をGoogle社は理解しておりますが、日本国家は果たして理解しているのかどうか怪しいところです^^;。

今の日本国家の「力」では、日銀当局による「金融政策」(金融調節)で人工的に作り出せるのは「短期的・一時的な景気」のみとなります。
これが「現実」です。
しかし、短中期的な影響力は凄まじいため(短期的な景気は作り出せるため)、企業経営者達は「リアル世界」の日銀の政策(金融調節等)に注視するのです。

なお、「リアル世界」に次ぐ「第二の世界」となりつつある「Web世界」ではGoogleが大きな「力」を持っております。
Googleも日銀当局(中央銀行)のように「調節」(コンテンツ調節・被リンク調節)を行い、「Web世界」の特定サイトの「景気」に大変大きな影響を与えております。
ですので、Googleが「コンテンツ調節や被リンク調節を通じて何を操作しようとしているか?」も日銀知識と併せて知っておく必要がありますが、こちらは皆様もご存知かと思います。

操作目標となっているのは「検索順位」です。
コンテンツ調節(引締め・緩和)と被リンク調節(引締め・緩和)を行って「検索順位」を操作しているのです。
目的は、Google社の「ターゲット検索ユーザー」(『Web世界』上のマス・多数派)が求める情報が検索上位に来るようにする事であります。

Googleの「ミッション」(使命)は「世界中の情報を整理して、世界中の人々がアクセスできて使えるようにする事」ですので、このミッションに沿う方向でコンテンツ調節や被リンク調節が行われます。
優秀な経営者になればなるほど通常は「ミッション」に沿った「選択」をするようになります。
ですので、Google社の経営陣「Chairman」(会長・最高経営意思決定責任者),「CEO」(最高経営執行責任者),「President」 (社長),「COO」(最高事業責任者)もミッションに沿った「選択」(意思決定)と「行動」をとるであろうことは容易に予想できます。
よって、上記Googleミッションを実現する方向でコンテンツ調節や被リンク調節が入るようになります。

優秀な経営者の場合は、「選択」の際に「照合」というものを瞬時に頭の中で行っているのが普通です。
「何と照合した上で最終決定(選択)を下すのか?」ですが、それが「ミッション」です。
ミッションの他には「価値観」「原則」「心声」(しんせい:心の声)も照合の際に使われます。
「ミッション」「価値観」「原則」「心声」(心の声)の4つと「選択肢」を照合して(照らし合わせて)、ミッション・価値観・原則・心声に沿う(合致する)選択肢を実際に「選択」するのが、優秀な経営者方の「特徴」というか傾向でございます。

ちなみに上記「Googleミッション」の「世界中の情報を整理する」という部分の「整理」は「インデックス化」に相当します。
「世界中の情報(Webもリアルの両方)をインデックス化して行く」事がGoogleミッションの前半部分から読みとれます。
ですので今後、人間の体のデータ等もウェアラブル端末(身体に直接身に付ける端末:Google眼鏡やGoogle腕時計)を通じて収集しインデックス化して行くであろう事は容易に予想できます。
Googleは「リアル世界」の情報・データもインデックス化して使えるようにするという事です。

肌にくっつける端末があれば、其の人間の体の「情報」(データ)や其の人間の周囲の環境の「情報」も収集しインデックス化できるようになりGoogleミッションの実現に繋がって行きます。
ゆえに、ウェアラブル端末(ハード)もGoogle社が開発して世に出して行くという流れであります。
ウエアラブル端末経由で集めた其の人の「極めて個人的なデータ」をGoogle ID下に蓄積して行けば、其の人間が必要とする情報をより高度にパーソナライズ化された検索結果(アンサー)を通じて返して行く事が可能となります。

今回Google社が出資して新規設立する健康会社(病気問題・老化問題に取り組む会社)でも、このウェアラブル端末を通じて集まる「人間の身体の情報(データ)」や「其の人間の周囲の環境の情報」が使われる事は容易に予想できます。
ウェアラブル端末を通じて集めた膨大な量の個人データと健康会社の技術(テクノロジー)を組合せれば、健康会社はより多く健康問題を解決できるでしょうし、Google社はより詳細な個人情報の入手や個人分析ができるようになるでしょう。
結果、更に高度なパーソナライズド検索結果(検索解)を検索ユーザーに提示できるようになるでしょう。

ま た、「Googleファイバー」を通じて地上には「回線」(有線網)を敷き詰め、「Google気球」を通じて上空にも「回線」(無線網)を敷き詰めて、 超高速の大規模ネットワーク(最終的に地球規模のネットワーク?)を構築するプロジェクトも進めている最中かと思いますが、この2つもより詳細な個人情 報・企業情報の入手に役立つでしょう。
「ネットワーク・プロバイダー」となって回線・トラフィックそのものを押さえてしまえば、更に多くの個人的情報を入手できより確度・精度の高い検索結果をGoogleは返せるようになります。
「インターネット・サービス・プロバイダー(ISP)成り」するのではなく、「ネットワーク・プロバイダー成り」するところがさすがGoogle社といったところかと思います。

ISPになれば自サービスを利用するユーザーの個人情報(データ)・企業情報は押さえられますが、同じ回線を利用してサービスを提供している他社(他のISP)の個人情報は入手できません。
ネットワーク・プロバイダー成りして、「回線そのもの」を押さえてしまえば、その回線を使う全ユーザーの個人情報・企業情報・トラフィックを押さえられます。
で、それらが全て検索エンジンの検索結果の精度アップ・確度アップに繋がって行くという流れです。

このようにして、Google社は「力」を押さえる事に重点を置いた「力志向」の長期経営を展開して、実際にどんどん「力」を伸ばして行くのであります。
目先のカネ(容易に見える数字)を見た経営を行うと、あのような経営・事業・プロジェクト展開はまず出来ませんが、「力を観る経営を行う」とあのような事も出来るのであります。
「カネを見る」のと、「力を観る」の差です。

経営者に必要なのはいうまでもなく「力を観る能力」です。
もちろん「力を観る」だけでは駄目で「力を押さえる能力」も必要です。
SEO対策者に必要なのも同じく「力を観る能力」「力を押さえる能力」であります。

目先の「容易に見えるもの」(一時的順位ダウンやペナルティ等)に翻弄されているSEO対策者は多いですが、それでは「力」は拡大できません^^;。
「短期志向者・目先志向者=小事優先者」では「力」は拡大できません。
「力」を右肩上がりで拡大できるのは「中長期志向者=大事優先者」の方です。
視点を目先から遠くの「容易に観えないもの」(力)に移してそちら(力)に集中して頂くと、目先的なものなど殆ど気にならなくなります。

最後に「コンテンツ引締め・緩和」と「被リンク引締め・緩和」の具体例について少し触れます。

【有益なコンテンツとして認められる範囲】
「有益なコンテンツとして認められる範囲」はアルゴリズムで調節する事が可能です。
記事本文が3・4行程度のコンテンツと、記事本文が数十行のコンテンツがあったとしましょう。
この「3・4行コンテンツ」は「有益なコンテンツでは無い」と見做す方向でアルゴリズムに変更を加えた場合、「3・4行コンテンツ」を持つURL群は軒並み順位を落とす事になります。
その順位下落によって、「数十行コンテンツ」は相対的に順位を上げる事になります。

この状態から、「3・4行コンテンツ」も「有益なコンテンツである」と見做す方向でアルゴリズムに変更を加えた場合、「3・4行コンテンツ」を持つURL群の評価が戻りますので順位が回復します。
その順位回復によって、「数十行コンテンツ」は相対的に順位を落とします。

この「有益なコンテンツとして認める範囲を拡大」したのが、「コンテンツ緩和」です。
「有益なコンテンツとして認める範囲を縮小」したのが、「コンテンツ引締め」です。

上記例のようなやり方で「コンテンツ引締め」を行いますと、検索上位から「3・4行コンテンツ」を持つURL群が姿を消す事になります。
替わって、「数十行コンテンツ」だけが上位に並ぶようになります。
それがGoogleのターゲット検索ユーザー(Web世界上の多数派・マス)が求めている情報量と合致するようであれば、検索満足度が向上しますので Googleは以後もその「数十行コンテンツ」のみを有益なコンテンツと見做し「コンテンツ引締め」状態を維持する事になります。
が、Web上のマス(多数派)が、もっと簡潔な情報を求めている事が分かった場合は、Google社は今度は簡潔にまとめられた「3・4行コンテンツ」も「有益コンテンツ」と見做す方向で「コンテンツ緩和」を行います。

その結果、さらにGoogleターゲットユーザーの検索満足度が上昇するようであれば、「コンテンツ緩和」状態を維持する事になります。
Google社がWeb世界のどの層をターゲットユーザーに設定するかで「コンテンツ引締め」度合や「コンテンツ緩和」度合は変わって行きます。
もちろんGoogle社が狙っているのは検索分野の「マス」(多数派)ですので、その多数派の満足度を高める方向で、コンテンツ調節(引締め・緩和)を行っていく事になります。

【有効な被リンクとして認める範囲】
被リンク調節(被リンク引締め・緩和)も同じです。
「有効な被リンクとして認める範囲」をアルゴリズムで調節して「被リンク引締め・緩和」を行います。

キーワードAのみ記述したアンカーテキストで被リンク対策を施したURLと、キーワードAを含む少し冗長なアンカーテキスト(アンカーテキスト分散)で被リンク対策を施したURLがあったとしましょう。
どちらのアンカーテキストもリンク先のコンテンツ内容と「マッチ」しており、且つコンテンツSEOも完璧という条件であった場合、Google当局による「被リンク調節」(被リンク引締め・緩和)で順位に差が出ます。

「全ての被リンクのアンカーテキストがキーワードのみだった場合は、有効な被リンクとして認めるが被リンク効果は下げる」という方向でアルゴリズムに調節を加えた場合、「冗長アンカーテキストURL」の方が評価されます。
両URLの被リンク条件がそれ以外全て同じであれば順位も「冗長アンカーテキストURL」の方が上がります。
結果、「冗長アンカーテキストURL」群の順位が相対的に上がり、「キーワードアンカーテキストURL」群の順位は相対的に下がります。
これが「有効な被リンクとして認める範囲を狭めた」被リンク引締めの一例です。

「キーワードに沿って完璧にまとまったコンテンツであればアンカーテキストがキーワードだけになるのも自然な事、ゆえにそのまま被リンクを評価する」という方向でアルゴリズムに調節を加えた場合、「キーワードアンカーテキストURL」の方が評価されます。
今度は逆に「キーワードアンカーテキストURL」群の順位が相対的に上がり、「冗長アンカーテキストURL」群の順位が相対的に下がります。
これが、「有効な被リンクとして認める範囲を拡大した」被リンク緩和の一例です。

== 以上 ==
[トンケン経営研究所][代表 トンちゃん]
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